2023-05-12
近年、大きな地震の発生が日本各地で起きており、住居が破損したり倒壊したりして困っている方も少なくありません。
そんな中、所有している住居が壊れる危険性があるのか、倒壊したらどうなるのかなど、不安を抱えている方もいるでしょう。
そこで今回の記事では、地震によって倒壊しやすい家の特徴や倒れたときの対応などを解説しますので、参考にしてください。
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住居の耐震基準として定められているのは、旧耐震基準と新耐震基準の2種類です。
1981年6月より前に建てられた住居は旧耐震基準となっており、震度5強レベルの揺れで倒壊しないと定められています。
一方、1981年6月以降に定められた新耐震基準は、震度5強レベルではほとんど損害がなく、震度6強から7強レベルの揺れでも倒壊や崩壊しないと定められています。
つまり、旧耐震基準の住居は新耐震基準の住居に比べて倒壊しやすいのが特徴です。
また、シロアリには土台の継ぎ目を食べる特性があるため、シロアリ被害に遭っている住居は倒壊しやすい恐れがあります。
もうひとつの特徴は瓦などを用いており屋根が重い住居で、屋根部分が重いと揺れが大きくなるため倒壊しやすくなります。
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地震によって住居が倒壊してしまった場合の対応方法として一般的なのが、建て直しです。
住宅ローンの残債がある場合は、新しく建てる住居にどれくらいの資金が必要か、新たに融資を受けられるか、資金繰りについて考えることが大切です。
もし、地震保険に加入していれば建物だけでなく家財一式についても補償対象となるため、保険会社に確認を取りましょう。
他にも、災害で被害を受けた際には国からの公的支援制度を受けられる可能性が高いので、状況に合った制度を探すことをおすすめします。
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所有している住居が地震で倒壊するリスクが高い場合、思い切って売却するのもひとつの方法です。
売主がリフォームをした場合、買主の好みに合わず売れにくくなる可能性があるので、売主リフォーム費用負担として売る方法がおすすめです。
この方法なら、買主の希望に合ったリフォームをできるため、買手が付きやすくなります。
立地が良く需要の見込める物件であれば、リフォームや値引きをしなくてもそのまま売れるかもしれません。
他にも、古家付き土地として土地だけに価格を付けて売却したり、家を取り壊して更地にしたりする方法があります。
一般の買主が現れない場合には、不動産会社に直接購入してもらう買取を利用すれば、相場より価格は下がりますが、短期間で売却できる点がメリットです。
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地震で倒壊しやすい家の特徴は、旧耐震基準の住宅、シロアリ被害がある住宅、屋根が重い住宅です。
もし、これらの特徴に該当する家を所有している場合、リフォーム費用を売主が負担したりする他、古家付き土地で売却したり、買取を利用して短期間で手放すのもおすすめです。
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